小保方晴子氏は正しかった。STAP細胞と激似の細胞をアメリカが発表、巨大利権の闇の根拠を5つ提示
STAP細胞はパクられたという説が今にわかに過熱しています。
その説を証明すべく5つの根拠を提示、巨大利権のあまりにも深すぎる闇が見えてきました。
■STAP細胞は巨大利権により奪われたとする根拠5つ
EARTHER〔アーサー〕の記事によると、STAP細胞が奪われたとされる根拠は5つです。
1.STAP細胞は、2013年10月に国際特許申請するも、似て非なる（研究者レベルでは全く異なる）MUSE（ミューズ）細胞などを理由に不認可となる。
2.日本を代表する研究機関の理研が1年間掛けて組織として準備を進めてきた再現性が”確実なもの”がSTAP細胞
3.理研の副センター長で共同発表者の笹井芳樹氏の謎の自殺
4.iPS細胞の山中教授の『週刊朝日』2014年11月7日号への証言「iPS発表直後にアメリカのベンチャー企業がほとんど同じ論文を自分達が先だったとして発表した。向こうは戦争する気でいる。」
5.STAP現象そのものである、iMuSCs細胞をアメリカが別の理論として発表。
引用元：EARTHER〔アーサー〕
1について、STAP細胞はネイチャー誌に掲載されて話題となる少し前の2013年10月に国際特許（PCT特許）出願をしていますが、MUSE(ミューズ）細胞が類似しているとして不認可となっています。そして研究者から言わせれば、「似て非なる」どころか「全く異なる」が正解です。
ミューズ細胞（多能性成体幹細胞））とは、成人の人体の骨髄や真皮などに元から存在する細胞であり、人体の発生の元である受精卵が細胞分裂を開始する最も初期の形態となる胚に存在するES細胞（胚性幹細胞）を検出するのと同じマーカーで検出できるもの（ミューズ細胞）が、実は分化前（各組織の細胞へ特異的な変化を遂げる前）の細胞と同様の多能性を有していたというものであり、ストレス環境下で検出しやすい細胞と言われています。
STAP細胞のように分化した体細胞に刺激（ストレス）を与えることにより、人工的に”細胞の初期化”、つまり”逆戻り”が起こるという画期的な理論とは似て非なる理論（研究者レベルでは全く異なる）と言えます。
2について、2013年1月の時点で「理研（理化学研究所）」が、STAP細胞のネイチャー誌への論文提出（2014年1月に掲載）と、特許申請を組織決定しています。つまりネイチャー誌に掲載される1年前から組織をあげて動いているのです。
さらに理研は日本を代表する研究機関であり、大正時代に設立された半官半民の組織であり、日本政府から1000億円の助成金を得ているそうです。故に、理研の威信と存続を懸けてSTAP細胞の再現性を検証し尽くした上で組織決定しているはずと言えます。
現在のような「実はSTAP細胞はありませんでした。」という結論では、理研の信用問題は失墜し、研究機関として最も重要な助成金が得られなくなる≒経営破綻するということになりかねないために、まるで小学生の自由研究のようなレベルの今回の結果には、あまりにも不自然であることが指摘されています。
実際に理研は今回のSTAP細胞が再現性が無いと判断されたことにより国（文部科学省）からの助成金が45%減で2015年度予算は528億円まで減ったことが報じられています。研究機関にとって研究費を得ることが最も重要な課題です。故に世界的に注目が必至である今回のような研究成果での信用失墜は決して許されないのは誰が考えても分かるはずです。また論文を査読した上で掲載した科学界で最も権威である英ネイチャー誌も同様に信用問題に関わるはずなので整合性を求めてかなりの期間査読して、様々な方法で裏付けを取っているはずです。
参考：EXCITEニュース/理研の研究費概算要求45％減 STAP細胞をめぐり引責
3について、理研の副センター長でSTAP細胞論文の共著者である笹井芳樹氏の自殺には多くの不自然すぎる点が指摘されており、他殺の可能性が高いと指摘する声がある点です。
具体的には死亡時の状況が時間と共に変化しました。最初は「研究棟の階段で首吊り、現場で死亡を確認。」から後になって「研究室で倒れているのを警備員が発見し病院に搬送し死亡を確認」と変わりました。病院で死亡を確認させることにより、意図的に司法解剖を防いでいる、もしくは司法解剖しなかった理由としての整合性を合わせているとの指摘があります。事件発生当初の報じられ方のGoogle検索画像を証拠として残しているサイトがありました。
確かに3で指摘したように理研は大失態をしましたが、2の通り、理研が組織として自信を持って発表し、科学にとっても最も重要な再現性が確認されているはずの研究成果（STAP細胞）を大きな利権絡みの力によって潰されたと考えるほうが今では自然です。
日本を代表する半官半民の理研が今回の騒動のようないい加減な仕事をすると考えること自体に無理が生じます。
また他殺の可能性を大手メディアが一切報じない時点で既に巨大な圧力による報道規制が掛かっている（もしくは大手メディアの役員クラス以上は黒幕を掴んでいて自主規制を働かせている。）という証拠と言えるのではないでしょうか。
4について、ノーベル生理学・医学賞を2012年に受賞したiPS細胞の京都大学 山中伸弥教授も、「iPS発表直後にアメリカのベンチャー企業がほとんど同じ論文を自分達が先だったとして発表した。」と『週刊朝日』2014年11月7日号に発言しており、「向こうは完全に戦争する気で来ている。」と巨大利権に横取りされそうになったことを告白しています。
5について、アメリカ・テキサス大学医学部ヒューストン校やピッツバーグ大学医学部の研究者らによって、英科学誌『ネイチャー（Nature）』電子版『Scientific Reports』に2015年11月27日付で掲載された論文によれば、iMsSCs細胞（損傷誘導性の筋肉由来幹細胞様細胞群）を用いたキメラマウスでの実験では、皮膚、筋肉、心臓、肺、腎臓、脾臓、および脳などの組織をつくったことが証明されたとのことですが、これは、STAP現象の説明の仕方、手段を変えただけの同じ理論で再現性が証明されたことを意味すると言われています。
このヴォイニッツ論文は「STAP現象がアメリカの研究機関によって証明された」と報じるメディアもあったほどで、細胞を傷付ける（ストレスを与える）ことにより”細胞の初期化が起こる”画期的な理論であるSTAP現象そのものであるとされているようです。
以上の点から、記事では21世紀の医療を根幹から覆すSTAP細胞の利権は奪われたとしています。
さらに詳細な内容を読みたい方は、⇒続きをEARTHER〔アーサー〕で読む
この記事が参考になった人は「いいね」をして下さい。
