【9.11】アメリカ同時多発テロの真相は自作自演!?陰謀論を検証

2016/02/11 ハリスナ 0

今更ながらだが、「9.11アメリカ同時多発テロ事件」はアメリカの自作自演だったという”陰謀論”と、今までに言及されてきた疑惑や不自然な点をまとめた。

911とその後アフガニスタン侵攻、イラク戦争へと発展し数え切れない犠牲者を出した歴史的大事件を振り返るのに”遅い”ということは一切無いのだ。我々はあの事件からまだまだ学ばなければならない衝撃の新事実が、貴方の常識を覆すかも知れない。

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■9.11 伝えられている概要

2001年9月11日に民間航空機４機がハイジャックされ、内2機アメリカン航空11便、ユナイテッド航空175便は、ワールドトレードセンター通称”ツインタワー”に相次いで突っ込み、ツインタワーを崩壊させた。

さらに一機アメリカン航空77便は、アメリカ国防総省ペンタゴンに突っ込んだとされており、最後の一機ユナイテッド航空93便はワシントンD.Cに行先変更して向かう途中に乗客大勢とキャビンアテンダントらが一念発起し機内の武器として使えるものを掻き集めた末に、3人のハイジャック犯とコックピットで格闘の末に、ペンシルベニア州で墜落した。

この武装発起したメンバーの中にはアメリカ旅行中の日本人で東京都杉並区在住の早稲田大学理工学部2年の久下季哉（クゲ・トシヤ：享年20歳）さんもおり、2006年に映画化された「ユナイテッド93」で登場している。

この同時多発テロにより3000人以上の一般市民が亡くなった。

アメリカ国防総省へのテロ行為はすぐさま戦争行為とみなされ、ジョージ・W・ブッシュ大統領はすぐさまアフガニスタンに拠点を置く、イスラム教原理主義国際テロ組織『アルカイダ』による犯行、そして首謀者はウサマ・ビンラディンと結論付け、引き渡し要求に応じないタリバン政権下のアフガニスタンに対して、翌月2001年10月7日にアメリカを始めとするNATOの有志連合諸国は「報復」と称したの空爆を開始した。

翌11月13日には、アメリカ軍からの資金援助を得た現地タリバン政権と敵対する勢力『北部同盟軍』が首都カーブルを制圧した。

さらにアルカイダに資金提供をしていたのはイラクのフセイン政権だとアメリカは断定しジョージ・W・ブッシュ大統領はフセイン大統領が大量破壊兵器を隠し持っているとして（証拠は発見されていなかった）、2003年3月17日に先制攻撃となる空爆を開始し、2日後の3月19日にイギリスなどと共に『イラクの自由作戦』と称し、上陸し侵攻を開始した。

参照元：( アメリカ同時多発テロ事件, イラク戦争, アフガニスタン紛争,ユナイテッド航空93便テロ事件)

■9.11は自作自演！？陰謀論が過熱する根拠

SNAP via：rawstory.com

9.11直後からこの全ての犯行はアルカイダによるものではなく（仮に実行犯がアルカイダだとしてもアメリカが資金提供していた説が浮上）した。

主な理由はこうであった。

アメリカは同時多発テロ以前の1990年代半ばから、天然ガスの埋蔵量世界4位を誇るカスピ海を望むトルクメニスタンから隣のアフガニスタン経由でパキスタン、そしてインド洋へと続く1800kmに及ぶ天然ガスパイプラインを建設を築く計画をアメリカの石油会社ユノカルが主導となり推し進めていた。政情不安定であるアフガニスタンのタリバン政権との交渉を時のクリントン政権も理解を示していたという。

しかしユノカルの株主には2001年に大統領に就任するジョージ・W・ブッシュ大統領、ディック・チェイニー副大統領、そして9.11の報復攻撃によるタリバン政権崩壊後のアフガニスタン・イスラム共和国初代大統領ハーミド・カルザイ、（日本ではカルザイ氏として報道されていた）は取締役として名を連ねていた。（参照元：Wikipedia/ハーミド・カルザイ）という。

エネルギー確保はいつの時代も国家の生命線であり、それはアメリカが最も血眼になって行ってきたことだった。

それ故に、天然ガスパイプラインを築くための難所アフガニスタン、そして石油埋蔵量世界第2位のイラクに侵攻しエネルギー資源の利権を独り占めして獲得するための＂口実（大義名分）＂作りとして9.11を自作自演したのではないかと囁かれるようになった。

このことから推測するにブッシュ大統領率いるアメリカはアフガニスタンとイラクに侵攻し制圧したいが、理由なき先制攻撃は国際紛争法に触れてしまうために戦争の大義名分が欲しかった為、9.11をアルカイダの攻撃に見せかけ「報復攻撃」の大義名分となる口実を自作自演したというのだ。そして、アフガニスタンでアメリカがタリバン政権を倒した後は、カルザイ氏が初代大統領に実際に収まってしまった事実がある。これにより荒廃したアフガニスタンの利権全てを米英と親米派は掌握する準備が整った。

■ マイケル・ムーア監督の華氏911が明らかにしたブッシュ一族とビンラディン一族の密接な繋がり

SNAP via：argaam.com

世界で最も有名なこの9.11陰謀論が本格的に世界の人に認知されるようになったのは、

マイケル・ムーア監督の超話題ドキュメンタリー映画『華氏911』においてこのように説明がされたからだ。

アメリカの指折りの名門テキサス州の石油ビジネスで財を築く2001年からアメリカ大統領に就任したブッシュ大統領のブッシュファミリーと、アメリカ企業に投資を行うサウジアラビアを代表する資産家一族ビンラディン家率いる建築複合企業「サウディ・ビンラディン・グループ」が、9.11前に、にこやかに会合をしていることなどが写真、映像付きで暴露された。

ビン・ラディン家とブッシュ家はビジネス上密接な関わりを持っており、ハイソサエティの社交界での旧知の仲だったというのだ。

さらに、米『ウォール・ストリート・ジャーナル(The Wall Street Journal)』紙が、ブッシュ大統領の父、ジョージ・H・W・ブッシュ元大統領が顧問を勤める軍需産業への世界有数の投資ファンド”カーライル・グループ”に、ビンラディン家が数億の投資をしていたことを暴露。

そして、このパパ・ブッシュの投資ファンド”カーライル・グループ”の役員になんとオサマ・ビンラディンの実の兄がいることがホワイトハウスの公式記者会見の質疑応答で記者から暴露され質問されていることが『華氏911』で映像付きで明らかになる。スポークスマンは「ビンラディン容疑者の親類に関しては我々は関与しません。プライベートな事案です。」の一点張りで質問を返した。

さらに『華氏911』によれば、9.11直後、アメリカ全土の旅客機は全て飛行禁止になっていた、しかし、アメリカ政府は、ビンラディン一族だけは密かに飛行機をチャーターさせ国外脱出を手助けしていたというのだ。

この疑惑をアメリカ政府は否定したものの、米民主党のF.ラルテンブルグ議員がボストン国際空港の関係者から手に入れた9月19日のパリ行き名簿にはビンラディンの名前がずらりと10件ほど並んでいたというのだ。

ブッシュ大統領が血眼になって首謀者だと糾弾するビンラディン一族は実は裏で手が結ばれていたことがドキュメンタリー映画で説明されていた。

■ツインタワー崩壊はビル爆破解体作業そのものだった!?

SNAP via：popularmechanics.com

またツインタワーの崩壊時に、ビル爆破解体時に使われる爆薬が仕込まれていたと思われる爆発シーンが次々と検証された。

またツインタワーのビルオーナーが9.11直前に不動産業王ラリー・シルバースタイン氏(83)に変わり、その際に多額のテロ対策保険金をビルに掛けており、9.11のツインタワー崩壊により巨額の保険金の支払いが行われていた、

ワールドトレードセンターは30年も前の設備、有害物質アスベスト全盛期の建物の為に、アスベスト除去には取り壊したほうがいいくらいの費用が掛かるとされていた。

そのような理由からビルのテナントは減る一方であり、将来性のない物件は建て替えたい事情が存在したと言われている。

また「ジェット機の突入ではタワーは崩壊しない。」

さらには、「爆破解体のような他のビルに迷惑を掛けない綺麗な崩壊は建設時に想定されていた旅客機が突入ではあり得ない。」という科学的な検証が専門家によりされた。

一方でアメリカ政府は専門家集団を形成し旅客機突入でのジェット燃料爆発による超高温がビルの鉄骨を溶かした末にツインタワーを崩壊させたというメカニズムを科学的に検証し、レポートとしてまとめ今現在も公開している。

しかし、9.11直前にツインタワー内で企業を締め出して（後から考えれば爆薬を仕掛けるような）極秘工事を行っていたというテナント企業社員の証言も『華氏911』で紹介されている。

にわかには信じがたい事実が次々と数えきれないほど浮き彫りになり報道された。この他にも数えきれない決定的かつ衝撃的な証拠の数々の暴露により、陰謀論は確定したと認識されているようである。

米『TIME』誌によると、世論調査会社Zogbyの調査では42%のアメリカ人が、「アメリカ政府は9.11の決定的証拠を隠している。」と信じていると報じている。

参照元：TIME

■アフガニスタン荒廃から9.11へ、ビンラディンは現地の英雄だった!?

SNAP via：blogs.wsj.com

アフガニスタンは西アジアに位置するイスラム国家、国土は日本の1.7倍でそのほとんどを山岳地帯が占める。様々な部族、遊牧民により構成される多民族国家だ。そして歴史的に見て常に大国による侵略を受けてきた為に断続的な戦争が続いてきたという。

1979年にソ連軍による侵攻を受け、アフガニスタンには共産主義を掲げる独裁政権が誕生した。侵略者ソ連と発足した独裁政権に対抗する勢力として、『ジ・ハード（聖戦）』の為にイスラム諸国から若者がアフガニスタンに結集し『ムジャヒディン（アラビア語でジ・ハードを遂行する者）』が誕生し武装決起した。

ソ連軍によるハイテク攻撃に対して貧弱な武器しかもたずに苦戦するムジャヒディンの中には、後の「国際テロ組織アルカイダ」のリーダーとなる当時20代のウサマ・ビンラディンが加わった。

ウサマ・ビンラディンは、サウジアラビアを代表する資産家一族のビンラディン家率いる建築複合企業「サウディ・ビンラディン・グループ（参照元：Wikipedia）」の出身であり豊富な資金力にモノを言わせ、自らが命を懸けて戦うムジャヒディンに資金投入し、イスラム圏から集まる若者にライフルを与えアフガニスタン東部に訓練基地を作り、ハイテク攻撃に対するゲリラ戦を教え込んで頭角を現していった。

東西冷戦中のアメリカはムジャヒディンに資金援助することがソ連を弱体化させ国益になると考えた為にアメリカ中央情報局（CIA）はムジャヒディンに資金援助しソ連軍の空爆機を撃墜できる地対空ミサイル「スティンガー」を提供し、パキスタンやサウジアラビアもこれに続き支援をし、1989年にソ連軍は徹底した。

ソ連撤退後ムジャヒディンは首都カブールに入り新政権樹立を試みるが、多数の軍閥に分裂してしまい90年代半ばまで内戦に突入、市民3万人を殺害し、50万人の難民を出した。

分裂した軍閥らは内戦中に傍若無人の限りを尽くす。少年・少女らを拉致強姦し恐怖におびえて暮らす人々の中で立ち上がったのが通称オマル師ことムラー・ムハマド・オマルだった。オマルは村の少女が誘拐されたのをキッカケに学生30人を集めて軍閥退治に乗り出し多数を殺害し戦車の砲台に吊るして見せしめにした。これにより市民から解放者と讃えられ「神学生（タリバン）」と呼称されるようになる。

イスラム原理主義の下に結集したパシュトゥン人の「神学生（タリバン）」らはその後、ウサマ・ビンラディンの資金提供を受けてアフガニスタンの9割を制圧、厳格なイスラム法によりアフガニスタンを統治するタリバン政権が誕生した。

国民の支持を得て樹立されたはずだったタリバン政権誕生と共にその厳格さは女性の肌の露出を厳しく制限し黒づくめの目だしブルカを強制するなど国の雰囲気を一気に暗く激変させたと伝えられる。このイスラム法に対する過激なまでの厳格さはイスラム国支配地域でのISの統治方針と似ていると言えるのかもしれない。

タリバン政権発足当初はアメリカと友好関係を築いており、アメリカが持ちかけたトルクメニスタン～アフガニスタン～パキスタンの天然ガスパイプラインの計画にも協力的だったという。

しかし、ウサマ・ビンラディンは「国際テロ組織アルカイダ」を設立し、1998年にケニアとタンザニアのアメリカ大使館爆破テロなどを起こしアメリカはアルカイダを対抗勢力としてアフガニスタン東部の訓練基地を空爆、ヴィンラディンは国際指名手配されるが、アフガニスタンを統治するタリバン政権のオマル師は、ヴィンラディンから資金提供を受けていた＂義理＂を優先してアメリカに引き渡すことを拒否する。

これによりアフガニスタンはアメリカから経済制裁を受けアフガニスタンは餓死者を続出、9.11直前は混沌の渦中にいたようである。空爆や経済制裁は＂コラテラル・ダメージ＂という戦闘の為にある程度の民間人犠牲は仕方ないというような理論がアメリカにあったと暫し言及されている。

参照元；戦場カメラマン横井徹氏著「戦場中毒撮りに行かずにいられない」

■まとめと考察

このよう流れからアルカイダがアメリカを攻撃したという根拠はあるのかもしれないが、アルカイダに資金援助をしていたのはなにを隠そうアメリカ中央情報局（CIA）だという説も存在するようだ。

また「Wikipedia/アルカーイダ」やlivedoorニュースによれば、ソビエト連邦によるアフガニスタン侵攻に対抗させるためにパキスタン軍統合情報局（ISI）、サウジアラビア総合情報庁（GIP）と共にイスラム義勇兵を集めて「アル＝カーイダ」を設立したアメリカ中央情報局（CIA）はその後も資金提供を行っていたことが次々と明らかになった。

9.11とその後のアフガニスタン侵攻、イラク戦争により潤った軍産複合体が享受した利益は、それを陰で支えるビンラディン家とブッシュ家に還元される皮肉な構造だったのかもしれない。

余りにも入り組んでいるが、アフガニスタンにおいては、ソ連打倒の為にムジャヒディンの有力勢力のウサマ・ビンラディンとアメリカが一時期、手を組んでいたというのも事実のようでありアフガニスタンではビンラディンはアメリカが作り出した”聖戦のヒーロー”だったと当時タリバンを取材した戦場カメラマン横井徹氏は著書『戦場中毒』で語っている。しかし、その後ビンラディンがアルカイダを結成するとアメリカからビンラディンは”テロリスト”として指名手配されるようになる。

いずれにしても侵略に対して自分達の土地を守るために結集し『ジ・ハード（聖戦）』と称して戦ったアフガニスタンの人々やイスラム圏の人々にも戦う理由は存在し、大変気の毒としか言えないのかもしれない。

9.11同時多発テロからアフガニスタン侵攻、イラク戦争の流れで、実際どれだけアメリカが水面下で利権獲得の為に根回しと自作自演に動いたかの陰謀論の真偽は不明だが、以上のことが囁かれていることを今回の記事にしてまとめさせて頂いた。何を信じるかはあなた次第であり、TVニュースや新聞が真実のみを報道すると信じている人はこの先の時代、果たして生き残れるのだろうか。